ジャパネットたかたのＶ・ファーレン長崎の株式の100%取得を、Jリーグ側が認める。「ジャパネットフットボールクラブ」の誕生が近づく、Ｖ・ファーレン長崎の経営問題って、にゃんだろう？

21日に行われたJリーグの理事会で、ジャパネットたかたがＶ・ファーレン長崎の株式を100%近く取得をすることが、事実上認められました。

Ｖ・ファーレン長崎の経営問題。

累積赤字が３億円を超え、給料の支払いの遅延やＪ３降格の可能性もあるほど、深刻な経営状態に陥っているＶ・ファーレン長崎。

支援企業を募り、交渉を行った結果、現在も20%の株式を保有するジャパネットたかたが、100%近くまで株式を取得し、経営権を握る方向で支援を行うことが発表されました。
こうした経営状態や対策をＶ・ファーレン長崎がJリーグに報告する期限が17日であり、これを受けて今回の理事会で意見交換が行れ、この動きが承認されました。

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Jリーグでは株式を譲渡する場合には、審査と承認が必要。

通常、Jリーグでは株式の譲渡を行う場合、リーグの審査と承認が必要となります。
しかし、今回、ジャパネットたかたが株式取得のために交渉を行う株主が62もあることから、例外的にジャパネットが株を買い取る場合のみという条件で、事前に承認が行われました。
このように、スムーズな株式取得を、Jリーグ側も応援する形をとり、Ｖ・ファーレン長崎の経営状態の回復に、また一歩近づいたこととなりました。

しかし、今回の経営状態に陥った原因とされる、長崎のコンプライアンス事案については、Jリーグ側は現在も調査継続中であるとして、今回は何の報告もありませんでした。

これからも、ジャパネットたかたの株式取得、Jリーグ側の調査や報告など、乗り越えるものは多そうですが、Ｖ・ファーレン長崎が生まれ変わる方向に一歩づつ進んでいっている模様です。