本日がJリーグへの報告期限。NOVAから一転、ジャパネットの支援が決定したV・ファーレン長崎の経営問題って、どうにゃった？

経営難から支援企業を探していたV・ファーレン長崎。一時は、NOVAの支援を受け入れることを発表しましたが、一転してジャパネットの支援を受け入れることになりました。ころころと話が変わった今回の経営問題ですが、Jリーグへの報告期限は本日です。

ここまでの流れのまとめ。

2017年2月8日。

池ノ上俊一社長を含む常務取締役３人が、会社側に辞表を提出したことが判明します。また、Ｊリーグから監査を受けていることも判明します。

シーズン開幕前に社長が辞任を表明したことから、ただならぬ事態であることが伺えました。
しかし、クラブ側が当初行った会見では、辞意の理由は説明されず、Ｊリーグから監査を受けていることについても、その理由は説明されませんでした。

２月15日。
2016年度の決算が、Ｊ２昇格後最悪の1億2000万円の赤字となると発表されました。
このことから社長らの辞意の理由は、経営悪化であることが判明します。

3月1日。
臨時株主総会が開かれ、その後に会長、社長が会見を行いました。
財務改善に向けて出資企業探しているが、現時点でめどはたっていないこと。
このままでは、４月にも社員の給与支給が滞る可能性があること。
その結果、Ｊ３への降格の恐れがあること。などが発表されました。
この時点でクラブの２０パーセント弱の株式を保有するジャパネットは、この時点では具体的な支援を口にすることはありませんでした。

3月7日。
支援を名乗り出たNOVAホールディングス側の稲吉社長と社長・会長が会談。
NOVAホールディングス側は、「過半数の株取得とスポンサー支援の両方を考えている」と発言。
クラブはこの支援を受けることに前向きの姿勢を見せました。
また、同時期にジャパネットも支援の考えがあることを表明しています。
3月10日にはNOVAホールディングス側の支援を受け入れを発表します。

3月11日。
一転してNOVAではなく、ジャパネット側の支援を受けることをクラブは発表しました。
ジャパネット側は、株式の100パーセント近くの取得、会長の明氏の経営への参画、3年で10億円以上の支援の考えがあるとしています。
つまり、この話が実現すれば、Ⅴ・ファーレン長崎は、事実上ジャパネットフットボールクラブへと生まれ変わることになります。
話が急展開した背景には、Jリーグ側への増資や引受先の報告の期限が17日であり、ジャパネット側が主導でクラブの経営を進めるようにできるためには、早急に話をまとめる必要があったためだと考えられます。
結果的に支援の申し出を断られる形となったNOVAですが、「広告など側面的な支援をしたい」と表明しています。

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